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元ニートだめ男の成長日記

元ニートだめ男が自己実現のために始めたブログ。ナポレオンヒルプログラムや成功哲学で実際に人生が変わるのか。実際に試したら人生が変わっていき誰かのためにと思いブログを再開。オナ猿からオナ禁1000日達成。超大食いから一日一食達成で数年→さらに超小食、不食目指し中。日本や世界に興味を持ってもらいたいので政治や時事がメインになっていますが日常も近々アップしていきます。

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反戦運動家の正体

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国際社会は完全な弱肉強食の世界であり、地球上から戦争がなくなることは、人類が人類である以上は永久にありえない。 




1945年に第二次世界大戦が終結し、戦勝国の手で日独に対してのみ「平和と人道への罪」なるものを裁く事後法の国際軍事裁判が聞かれて以降、現在に至るまでに世界各国は三十回以上の国家間戦争を行い、のべ一千万人近くがそれによって死亡した。 




さらに百回以上の内戦・反乱・暴動により、のべ二千万人以上が死亡している。 
近代国際法の始祖グロテュウスは「戦争は永久になくなることはない」と喝破して、現在の国際法学体系の基礎となる『戦争と平和の法』を構築した。 




現在の国際法とは戦争の存在を前提とした定義に基いている。戦争は避けられればそれに越したことはないが、しかし「戦争のない世界」なんて永遠の夢想にすぎないことを人類の歴史が証明しているのだ。 




動物には闘争本能が備わっており、人類も動物の一員である以上は弱肉強食の戦いの中に生存しており、戦争とは人類の本能的な産物なのである。 
動物にこのような本能が与えられている根源は、あらゆる対象は安定ではなくカオスヘと向かう力のほうが強いという物理学のエントロピー概念、つまり熱力学の第二法則に由来する。
 



従って戦争とは物理学的にも当然の結果であり、「平和とは単に戦争の前ないし後を意味するにすぎない」(グロテュウス)のである。 




左翼がよく引き合いに出すところの斉藤隆夫議員の反軍演説においても、「国家競争とは、道理、正邪曲直の競争ではない。徹頭徹尾、力の競争である。そうでないと言う者があるなら、それは偽善であります。国家競争の真髄は何か。生存競争である。優秀劣敗、適者生存である。過去数千年の歴史はそれである。未来永遠の歴史もそれであります」というくだりがある。 





左翼がこの反軍演説を引用する際には上述のくだりは意図的に省かれるのが常だが、これは弱肉強食のこの世界の原理を実に鋭く喝破したるものである。優勝劣敗の力の生存競争の中では、いざという時にどれだけ戦えるのかという戦争遂行能力は、国家生存の大きなファクターとなる。 





かくして武力もなく弱かったチベットは強大な中共に一方的に喰われて、ダライ・ラマは追放されてチベットの領土と国民は中共に吸収され、チベット人口約六百万人の五分の一にあたる百三十万人弱が殺されるに至った。 




さらに二百万近いチペット人が独立(中共側にすれば「反乱」)を企図したとして、政治犯として捕らわれている。 
チベットでは「チベット国旗を掲げた」「ダライ・ラマの肖像を飾った」というだけで死刑にされたり逮捕されているのだ。 





中共がチベットを侵略併合したのは、インドの北進を阻止する地政的な目的に由来する。 
しかしインドは勿論のこと、このチベットの独立解放のために中共と戦争しようという大国など、地球上には一国も存在していない。強大国の国益の前にあっては、弱小国の運命は実にたやすく葬られるのが今なお世界の現実なのである。 




この激しく厳しい弱肉強食の世界の中で、かつては無敵の強さを誇った雄々しいサムライの国であった日本は、たった一度の敗戦と負け犬根性、すなわち自虐史観と妄想平和主義に捕われて、「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意」して「武力の行使は、永久にこれを放棄する」「国の交戦権は、これを認めない」という狂気の空想を掲げ続けるところまで行き着いてしまった。 




勿論、その狂った空想の行き着く果ては国家滅亡である。 
私には、中共や北朝鮮が「平和を愛し公正と信義を重んじる」とは、到底思えない。 
しかし「護憲」を叫ぶ日本左翼勢力の目から見れば、金正日も江沢民も平和を愛する公正かつ信義のある人物に映っているのであろうか。 




護憲派が現憲法をそんなに素晴らしいと考えるならば、「交戦権放棄の人類理想の憲法」を中共や北朝鮮にも勧めに行けばよい。 
しかしそんな馬鹿な憲法を掲げては、生存競争に生き残れないことを中朝は熟知している。従って中共は日本に対して「憲法第九条を改正するな」と言う一方で、中共自身が交戦権を放棄することなど夢にも考えないのだ。 
いざという時に戦争ができないような国は、適者生存の原理から脱落し国家滅亡へと至ることは必定なのである。 





日本が戦争放棄を定めた憲法を持ってさえいれば他国から戦争を仕掛けられずにすむというのならば、いっそのこと大地震も台風も憲法で「放棄」すればいいのだ。 




しかし日本の護憲勢力すなわち反戦反核を掲げる平和運動とは、一見単なる妄想世界の住人に見えても実は恐るべき策謀を長年保持してきた真の売国勢力でもあることを、多くの日本国民が理解する必要がある。 




そもそも日本の「反核」運動なるものは、1950年三月にスターリンの指示を受けたソ連共産党の命令で、日本共産党が「原水爆禁止運動」(後に共産党系列の「原水協」と社会党系列の「原水禁」に分派)として始めたるものである。 



ソ連は、その年の六月に金日成を使って朝鮮半島制圧のための南侵を計画しており、アメリカが核を使って反撃しないように国際世論上のプレッシャーをかける目的で、各国の共産党に「反核」運動を行うよう指示したのだ。 




朝鮮戦争を受けて1951年1月にアメリカは日本にダレス特使を派遣し国防軍再建と憲法改正を求めたが、それを阻止するためにソ連共産党は再び日本の共産党・社会党に対して「反戦平和」「護憲」運動を起こすように指示した。 




元々日本共産党は、昭和二十一年(1946年)六月に「日本人民共和国憲法草案」を作成して天皇制廃止を含む共産憲法への改憲を主張しており、GHQ憲法審議の時も衆議院本会議で野坂参三共産党議員は「自衛のための軍隊は必要だ」と主張していた。 


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また社会党も「憲法に社会主義の要素がまだ足りない」として、同年三月に社会主義憲法草案を発表し憲法改正を主張していたのである。 
ところが社共両党は、1951年のこのソ連の指示を受けて突如その主張を「護憲」に転じた。 
現憲法はその第一条に天皇の条項があるが、「天皇制反対」をも掲げる共産党の真意は「護憲」というよりも「護第九条」でしかなく、その目的は対ソ支援であったのである。 





1979年十二月にソ連の中距離弾道ミサイルSS20配備に対して、NATOはいわゆる「二重決定」、つまりソ連に全面撤去を求めつつもソ連が応じなかった場合は、「1983年から核搭載可能な米国製ミサイル五百七十二基を欧州に配備する」という決定を行った。 




これを受けてソ連は各国共産党に反核運動(但し対象は米国など西側諸国の核のみ)をより徹底的に強化するよう改めて指示を下し、日本でも社共両党や労組が中心に「反核」を絶叫し、さらに全国の地方自治体の多くでは「非核都市宣言」なる馬鹿げた決議が続出するに至った。(ちなみにレーガンが実際に西欧へのミサイル配備を断行した為に、結局ソ連はSS20全面撤去に及んでいる。) 





もうお分かり頂けたと思うが、このように日本の「反戦・反核・護憲」運動とは、 
「アメリカの核や軍事力(日米安保や米軍基地を含む)に反対し、ソ連の核や軍事力は肯定する」 
「ソ連支援のために、アメリカの同盟国たる日本の自衛力保持や憲法改正に反対する」という単なる反米親ソ政治運動であり続けたわけである。
 





その証拠に共産党の上田副委員長は自著で 
「ソ連の核軍拡は世界の平和を守る」 
と力説
しており、また昭和三十六年(1961年)九月一日の 
「赤旗」はソ連の核実験再開を全面支持している。核実験を支持しておきながら「反核」も糞もない。
 
保守陣営から「なぜソ連や中共の核に反対しないのか?ダブルスタンダードではないか?」と批判された時に、この「反戦・反核」陣営は「ソ連や中国の核は世界平和目的のものだ」と答えている。 





その思想的根拠は、1968年に出版された『マルクス・レーニン主義の戦争と軍隊』の中の次の一文に見い出すことができる。 
「社会主義国の国民と全ての進歩的人類の側から言えば、核戦争は自由と独立のための神聖な戦争であり、もっとも正しい解放戦争である」。 





マルクス・レーニン主義の軍事教範では「共産主義国の起こす戦争は常に正しく、帝国主義国(=自由主義国を指す呼称)の起こす戦争は常に悪である」と規定しており、 
日本の「反戦・反核」運動とは、単なる反米反日イデオロギー闘争であり、ソ連や中共・北朝鮮といった共産主義国の核や軍拡であれば歓迎するという、まさに「ノー・モア・ヒロシマ」ではなく「モア・ヒロシマ」運動であったのだ。 




つまり日本の左翼勢力は「反戦・反核・護憲」の喧伝によって、日本の防衛力を封じ、日米安保破棄を狙い、かつてはソ連そして現在は中共の対日軍事侵攻による日本共産化を渇望しているのだ。 




軍事アナリストとして高名な中川八洋筑波大教授は、自著『中国の核戦争計画』の中で「日本の反核運動は、この二つの共産国(中共・北朝鮮)の核兵器に日本国民が陰惨に大量殺害されることに関心がない。というより、それを望んでいるのが実態であろう。日本自身に対する憎悪というべき”反日”を背景として、日本人を大量虐殺することが日本の反核運動の真意であるように思える」 




「日本におけるTMD(ミサイル防衛)反対はすべて、基本的には共産主義者(マルクス・レーニン主義者)から展開されている。つまり、中共の共産党独裁体制をいかに維持するかの狂信的イデオロギーからのTMDを誹誇する詭弁というべきがその本質である。日本におけるTMD反対は、実は日本の共産化を狙う狂信集団の革命キャンペーンであって、それ以外の目的を有していない」と述べておられる。 




つまり日本で「反戦・反核・護憲」を主導する人間は、ただ一人の例外もなく全員が狂信的マルクス主義者であり、中共や北朝鮮のような共産主義国の核ミサイルであれば日本国民がいかに大量虐殺されても、それによって日本共産化か達成できるのであれば構わないという、邪悪で狂信的な「悪魔の思想」運動そのものなのである。 





社会党は1950年代の内部の集会では 
「非武装中立というスローガンで日本の防衛力を封じ、ソ連軍あるいは中国人民解放軍の日本国内導入をもって日本を社会主義国化させる」と公言していた。
 





また共産党の志位和夫もTVで 
「日本には自衛力はいらない」と発言
して、 
対談相手から「日本が侵略攻撃されたら?」と問われると、「国民が立ち上がればよい」と答え、さらに対談相手が「一般国民が戦車や戦闘機を操れるのか?」と反問するとノーコメントを貫いたが、それ以上話すとホンネがばれるから黙ったのであろう。 






つまりこれまで共産党と社会党は、ポーランドやルーマニアなど東欧がソ連軍の侵攻占領によって共産化したことを、日本のモデルケースにしていたのである。 




共産党は平成十六年の参議院選挙用パンフレットでも「(米国との)軍事同盟をやめることは私たちの外交の大目標です」「(日米安保を破棄するには) 一年前にアメリカに通告するだけでよいのです」と述べると同時に、「自衛隊の大幅な軍縮にとりくみ」「憲法九条の完全実施にすすみます」とも述べている。 




要するに日米安保と自衛隊という防衛力を全てなくして、「憲法九条の完全実施」すなわち交戦も一切できないようにすることで、中共がいとも簡単に日本占領(共産主義国化)できるようにその下準備を進めるということなのだ。 




そしてそれらを進める口実として同パンフレットに挙げられているのが、「侵略戦争と植民地支配の反省をふまえ」というものである。日本における反戦平和主義なるものの正体、そして自虐史観との相関関係がお分かり頂けるであろうか。 




社会党委員長の石橋政嗣が著した『非武装中立論』では、「周囲を海に囲まれた日本は、自らが紛争の原因をつくらない限り、他国から侵略される恐れはない」と何の根拠もなく断じて、日米安保破棄や自衛隊解体を唱えている。 
しかし現実には日本領土の竹島は1952年に韓国に侵略占領され、尖閣諸島は中共に侵略されかけており、さらに中共は対日侵攻戦を想定した軍事演習を続け、北朝鮮は「東京に核ミサイルが落ちてもよいのか」と怒号している。 





石橋の理論は「自分が泥棒をしなければ、自分の家に泥棒が入ることはない」という意味合いの奇怪なものであることは明白であるが、それについて石橋は同書で「凶器を持って押し入ってくるのは、空き巣やコソ泥ではなく強盗だということです。強盗は鍵がかかっておろうとおるまいと、錠前なんかは打ちこわして侵入してくる」と述べて錠前(=自衛隊や日米安保)は無意味で不要だと説き、さらには「強盗に押し入られたとき、私たちは『抵抗せよ』と教えたり教えられたりしているでしょうか。 




この場合の抵抗は、死を招く危険の方が強いことを誰もが知っています」 
「思いきって降状した方がよい場合だってあるのではないか」
と説いている。 





現在この『非武装中立論』を読んでみれば、社会党が何を企図していたかは明らかである。憲法第九条を口実に「錠前」をはずさせてソ連か中共の対日侵攻を誘致し、あげくに抵抗せずに「思いきって降伏」して占領下でマルクス主義国になろうという思惑の主張を行っているのだ。 
共産主義者として社共両党に影響力のあった森嶋通夫大阪大名誉教授は、昭和五十四年に『白旗赤旗論』なる論文を発表し、「ソ連が攻めてきたら、まず白旗を上げて降状し、次に赤旗を上げてソ連のような共産主義国になろう」と主張していたが、これは石橋の『非武装中立論』がややオブラートに包んでいた本音を、そのまま率直に述べただけのことである。 







石橋や森嶋が吐露したごとく、「自衛隊反対・日米安保反対・米軍駐留反対・憲法九条護憲」これらの運動はすべて、ソ連や中共の日本占領を実現するための工作として行われてきたもので、それは現在でも何も変わっていない。 
嬉々として反戦デモに参加する若者たちは、この真の目的など全く知らない、無知な「操り人形」にすぎないのである。 






ちなみに近年、共産党の過激分派MDS(民主主義的社会主義運動)が、地方自治体に「無防備地域」として自衛隊も米軍も排除させ、外国からの攻撃に対して一切抵抗しないことを宣言するという「無防備地域宣言運動」なるものの署名集めを活発に行っており、朝日・毎日新聞やTBSがこれを頻繁に報道しているが、これなんかは最も分かりやすい中共への対日侵攻支援運動であろう。 
(なお民主党の首藤信彦代議士がこのMDSの運動を何度も国会で取り上げて賛美していることも付記しておく。) 
この『非武装中立論』なる極め付けの売国思想は、その後も自民党や民主党も含めて戦後世代に「妄想平和主義」という形になって伝幡した。 







集国的自衛権の行使不可、自衛隊海外派遣反対、非核三原則、専守防衛、防衛庁の省昇格の未実現など、社共両党以外における与野党のこれらの主張や政策の根源にあるものはただ一つ、すなわち「日本を共産国家に占領してほしい」という売国思想をそのルーツとするものだが、彼らはそれを自覚さえもしていない。 




古賀誠なんかは平成十六年一月七日に地元福岡で「(日本は)どんどん右に傾斜していく」「(小泉政権は)戦前の国家主義に似てきている」とド左翼まる出しの発言をしているが、現在自民党内で「悪魔の思想」の遺伝子を受け継ぐ要注意人物の筆頭であろう。この「悪魔の思想」の遺伝子を自民党の一部にまで拡散させた元凶は、実に日教組に他ならない。 





「悪魔の思想」の確信犯的伝道者である日教組の槇枝元文元委員長は、平成十四年二月に金正日の誕生祝賀会に出席して「(北朝鮮が)強い軍隊を率いることは、国の自主性を堅持する上で欠かせない」と述べている。 



これはその通りであって、どの国でも国家の自主性を堅持するには強い軍隊が必要ではあるが、しかしこれまで日教組は護憲を掲げ自衛隊や日米安保に反対してきたではないか。実に呆れ果てるダブルスタンダードである。 




つまり日教組が反対するのは中朝による対日侵攻を防衛する日米の軍隊だけであり、北朝鮮を含め共産主義国の軍隊ならば認めるということなのだ。 




これはまさに石橋や森嶋の唱えた思想が、今なお生き続けていることを証明する発言に他ならない。 
このようにこの邪悪なる「悪魔の思想」をその本心を隠して日教組・全教が子供に長年吹きこみ続け、朝日などの左派マスコミがプロパガンダ報道を長年続けてきた結果、マルキストでもなく中共に日本を占領されることを望んでもいない一般国民の問にまで歪んだ妄想平和主義が広く植えつけられてしまったのだ。 





マルクスの『共産党宣言』の結びの言葉には 
「共産主義者は、全てのこれまでの社会的秩序を暴力的に転履することによってのみ、自分の目的が達成され得ることを公然と宣言する」とあるが、歴史的に検証してもマルクス主義ほど暴力や戦争を肯定するイデオロギーは他に類例がない。 
つまりマルクス主義者が反戦平和主義者であることは思想的に有りえないのだ。 





一番馬鹿まるだしなのは、マルキストでもないのに、外患誘致目的でしかない「反戦平和主義」に洗脳されてしまった愚民大衆である。そしてマルキスト勢力がその妄想平和主義を大衆洗脳するために用いた「道具」こそが、まさに自虐史観であった。 





かつてマスコミ全体を牛耳っていた「日本文化マスコミ労働組合共闘会議」という、巨大な労組連合体があった。構成していた主な労組は、新聞労連・出版労連・日本放送労組・民放労連・映画演劇労連・広告労連などである。 



この共闘会議の代表者たちは、ソ連崩壊までの間、数十回もソ連に招待されており、その代表団(例えば昭和五十九年九月の訪ソの際は、民放労連を代表して朝日放送の組合幹部など)はモスクワに滞在してソ連共産党から改めて共産主義洗脳のレクチャーを受け、日本国内における諸々の工作任務を命じられて帰国している。 




ソ連崩壊による機密文書開示でその工作任務の内容も明らかになっているが、主なものを例記すると以下の八項目が挙げられる。 



①日本国民が日米安保に反対するように「日米安保はかえって戦争にまきこまれる」というイメージを宣伝せよ、 
②米軍基地反対を扇動せよ、 
③自衛隊は憲法違反で平和を乱すものだというイメージを広めよ、 
④日本の防衛予算がGNPの1%を超えるのは軍国主義復活だと宣伝せよ、 
⑤北方領土はソビエトの正当な領土だと思わせよ、 
⑥靖國神社に参拝することは軍国主義的行為だと宣伝せよ、 
⑦スパイ防止法は軍国主義復活の象徴だと思わせよ、 
⑧日本の戦争は全て侵略戦争であり、日本軍は悪虐非道の限りを尽くしたという歴史観を宣伝せよ。
 





そしてこれら八項目を日本国民に宣伝するための大義名分として、「反戦平和」を掲げるように、ソ連共産党は日本のマスコミ人に指示し、かくてソ連崩壊後の現在に至ってもこの八項目が朝日・毎日・共同通信などの報道、そしてTV朝日・TBS・NHKなどの番組を通じて今なお喧伝され続けているのだ。 





読者諸氏は「パイド・パイパーの笛」という中央ヨーロッパの伝説をご存知であろうか。 
復讐心に燃えた魔術師が憎い町を滅ぼすために、フルートを吹いてその音色の魔力で町の子供たち全員を催眠術にかけ、予供たちは魔術師の後ろについて深い洞窟の中へ消えていき二度と帰ってこなかったという話だ。 



私は左翼のマスコミ・政党・教師組合などの妄想平和主義プロパガンダに接するたびに、いつもこの「パイド・パイパーの笛」を思い出す。 



「護憲」「反戦平和」「侵略戦争を反省して謝罪と償いを」などというフルートの音に操られた愚かな子供(日本人たちが暗黒の洞窟へと導かれ、その結果魔術師(左翼勢力)の目論みどおり「資本主義日本国」という名の町は滅びてしまうというわけだ。 



例えば平成十六年二月八日のTBSの『ニュース23』は、延々と左翼の運動家や学者・政治家が「憲法九条改正に反対」と主張する露骨な護憲特集を放送し、キャスターの筑紫哲也は改憲の気運を「時代に応じて改正するというのは、ミニスカートが流行するのと同じでファッションにすぎない。憲法はファッションではない」と一方的に断じた。 



これを見ていた視聴者の中の一部は「なるほど、憲法改正論とはミニスカートの流行みたいなものか」と思ってしまうわけだが、実は筑紫本人がいみじくも自著で「十人に一人の少数派かもしれないが、もしその一人を確実に基礎票(筆者注……共産党支持の基礎票のこと)にすることができたら、10%の視聴率(十人に一人が見る率)は番組が『生存』するのに充分である」と本音を吐露している。 

 

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要するにその番組を見る視聴者を確実に共産党の基礎票にするという目的で『ニュース23』は放送されているわけであり、筑紫が編集委員となっている「週刊金曜日」が頻繁に共産党支持を誌面で主張していることからもそれは明らかであろう。 





しかしこれだけ明白な放送法違反を犯してもTBSから放送免許を取り上げようとする声は、石原都知事を除いて政界からは一切起こらない。 




自虐史観と妄想平和主義という装いの下に巧妙に国民を洗脳する「ソ連の呪い」は今も生きており、かくてテレビという巨人なプロパガンダ装置を使っての「パイド・パイパーの笛」がこうして毎日吹かれ続けているのである。 




ここまで自虐史観と妄想的平和主義に汚染されてしまった日本が、もはや自力だけで自存自衛国家に脱皮するのは至難であり、アメリカ共和党政権の協力があってこそ日本の再生は実現可能だと私は考える。 




しかしながら日本のマスコミでは、その日本の再生を阻止したい朝日・毎日新聞やNHK・テレビ朝日・TBS・共同通信といった左翼系マスコミが、共和党政権と日本を離反させる目的から、イラク戦争時にはTVや新聞で「世界に広がる反戦デモ」などと針小棒大にしつこくプロパガンダ報道を続けた。 




また平成十五年三月二十四日の『ニュースステーション』はついに「臆病者の論理」なる主張を述べ、「日本は臆病者でよいから反戦平和主義を守れ」という趣旨をオンエアーしたが、もはや唖然とするのみである。 





この「臆病者の論理」の根底にあるものが、「一切抵抗せずに降伏して白旗と赤旗を上げろ」という思想であることは言うまでもない。 



またそれに加えて左翼マスコミは、国内の十数人規模の小さな反戦デモを何度も大々的に報道したが、そのデモの主催者がマルクス主義団体であることは意図的に伏せられていた。 
これは左派マスコミの常套手段なのだが、マルクス主義団体のことは「市民団体」「反戦団体」と呼んでその正体を隠そうとするのである。 




従ってマスコミがデモなどの参加者を「市民団体」「反戦団体」という言葉を使って報道した場合、その九十九%までが確実に左翼団体であり、しかも例外なく実体よりも誇大に報道されている。 




そのデタラメさは、例えばローマの反戦デモに集まった人数を朝日は「数万人」、毎日は「二十万人」、赤旗は「二百万人」と掲載したぐらいである。 




このように左派マスコミが報じる「反戦運動」とか「戦争に反対する市民の声」なるものは、それが国内でも海外でも例外なく反米左翼団体の活動であることを理解しておかないと、その「情報操作」に洗脳され実体を見失ってしまう危険性を念押ししておきたい。 





まず日本国内で「イラク戦争反対」という反戦デモを主導していたのは、五十団体以上の左翼団体連合体であるWPN(ワールド・ピース・ナウ)という組織である。 





WPNには反米運動団体、ジェンダーフリー団体、「従軍慰安婦強制連行」を握造した自虐史観プロパガンダ団体、あげくには北朝鮮の主体思想を信奉する団体まで含まれており、そのホームページを見れば構成団体一覧が分かる。 




このWPNを構成する団体の中には、例えば暴力的反政府活動を呼号してデモ中に警官に暴行をはたらき逮捕された「アンチ・キャピタリスト・アクション」(反資本主義行動)なる団体や、「革マル派」「労働者社会主義同盟」「JRCL(旧・第四インター」「蒼生グループ(旧・共労党)」などの極左過数派の暴力的団体も多数ふくまれている。 



ちなみにイラクで人質になった今井紀明や高遠菜穂子も、このWPN系の反米・反政府マルクス主義活動家であった。 
(なお中核派だけはWPNに参加せず、独自に「ストップ・ウォー・ワールド・アクション」という大衆向け偽装団体をつくっている。) 






これらの左翼団体は、今さらマルクス主義を掲げても若者が集まらないために、無知な若者を引っぱりこむ目的からデモを「パレード」と呼び、アジビラを「フライヤー」と呼びかえ、さらには屋外でDJがダンスミュージックをかける中で踊りながら「反戦平和!・イラク攻撃反対!有事法制粉砕!」などと雄叫びをあげるという、巧妙な「赤い罠」を仕掛けている。 
左翼誌ではこれらのマルキスト活動家が「デモだと参加しない友だちでも、レイブ(屋外ダンスイベント)だと言うと皆加来てくれる」と得意気にコメントしているが、オウムが宗教であることを隠しヨガサークルを称して勧誘していたように、無知な若者たちを飴で釣って反米・反日の赤色イデオロギーに洗脳していこうという大変危ない手口である。 







「良薬口に苦し」と言うが、逆に毒薬とは口に甘いものであることも多い。 
マルクス主義の毒とは、努力もせず能力資質もないのにそれを棚に上げて「今の自分は本当の自分じゃない」「自分の能力が発揮できる場が与えられていない」「自分が悪いのではなく社会が悪い」と考えるような人間にとっては、「あなたがそんな現状なのは、あなた白身のせいではない。国が悪い、自民党が悪い、天皇制階級社会が悪い、資本主義が悪い、アメリカ帝国主義が悪い、あなたは悪くない。 
共産主義社会になればあなたはもっと認められる存在になる
と囁かれることで耳に心地よく入り込む。 






ましてや現在の青少年たちは日教組や全教の自虐史観教育を受けていることから、「国家イコール悪」とするマルクスの毒が回りやすく、一旦マルクス中毒者になると更正は至難の業である。 






2010年には四百七十六万人に達するといわれているフリーターには「モラトリアム型」「夢追い型」「やむをえず型」があるとされる。 
この中の「モラトリアム型」、そして「夢追い型」の一部がマルクス主義の毒に染まりやすいのだ。「会社人間にはなりたくない」「有名になりたい」「自分にしかできないことをやりたい」「自分は世界でオンリーワンなのだ」、そのように勘違いしたダメ人間が”お手軽”な反米・反日共産主義に逃避する。 






イラクで人質となった五人を見ればよい。共産党員の親にイラクまでの飛行機代まで出してもらったスネかじり浪人生、シンナーや大麻に逃避したあげくに「自分探しの旅」に出た資産家育ちのお嬢ちゃん、泣かずとばすの三流カメラマン、そして日本赤軍シンパの「遅れて来た極左過激派」。 





それぞれ肩書きこそ偉そうにフリージャーナリスト、フリーライター、NGO活動家だのと称しているが、社会的な定職にある者は一人もいない。 
要するに全員、社会から落ちこぼれたダメ人間が、反米・反政府マルクス主義活動に自らの「居場所」を求めたにすぎない。 






自衛隊撤退要求デモを見れば明らかだが、まともに働いている人間が平日の昼間から反政府デモに参加できる訳がない。フリーターの増加は、韓国のように日本を赤化させかねない危険性をはらんでおり、自虐史観反戦平和という「甘い毒薬」を教育とマスコミが大量に「無料配布」し続けている。 





マルクスは「宗教は阿片(アヘン)だ」と言ったが、私は「マルクス主義こそ阿片だ」と言いたい。 
現在、歴史教育における自虐史観プロパガンダを推進している主な左翼組織は、共産党系の教科書労連や歴史教育者協議会、日本の戦争責任資料センター、「教科書に真実と自由を」連絡会、子どもと教科書全国ネット21、アジア太平洋資料センターなどであるが、彼らの手口も一層巧妙化してきており、マスコミに登場する役割を一般大衆にウケのよい「若い女性」に任せるようになっている。 







従来その手法で彼らは赤軍派系の辻元清美をスターに押し上げたが、最近「自虐史観派の新進エース」として登場しているのが、きくちゆみという若い女性だ。きくちはアイドル女優顔負けの美女であるためマスコミのウケが良く、第二の辻元清美となる危険性がある。 
また前述の反戦デモでは、「世間に注目してもらうため」と称して恥知らずにも街頭でビキニの水着や下着姿で反戦ビラを配っていた「桃色ゲリラ」なる若い女性の左翼グループがおり、馬鹿な大衆誌などがその光景をグラビアにして載せていたが、いわゆる「お色気」記事としても幅広く取り上げられることを熟知した上での左翼の戦略である。 






このように大衆向けプロガンダのノウハウは、保守陣営よりもマルクス・レーニン主義勢力の方が上手であることは、残念ながら事実である。 
また日教組教育の影響か左翼思想に共鳴するタレントたち、とりわけ若者層に人気のある女性歌手やロックバンドなど、多くの芸能人がホームページやインタビューなどで「STOP THE WAR」だの「何の罪もないイラクの人々の命が奪われようとしている」だの、あげくには「日本もこの虐殺に加担することになるなんて!」などと主張していた。 






国際情勢の知識など皆無のカラッポの頭しかないのに文化人を気取りたいのか、それとも単に「反戦」と言えば格好いいとても錯覚しているのか。この偽善的な「反戦」タレントたちは、中東粉争やチェチェン紛争、中共のチベット侵略やウィグル虐殺、中共による台湾海峡へのミサイル発射、北朝鮮による日本海へのミサイル発射などにはこれまで一切沈黙していたくせに、左翼マスコミの風潮に乗って反戦ポーズを取ることで自己顕示欲を満たし、無責任な扇動を行うことで無知な若者たちを極左団体の主宰するデモヘと導き赤化洗脳させる手助けをした。 





TV朝日やTBSなどの左翼マスコミはこれら反戦タレントをゲストに招いて「反戦デモのススメ」を説き続け、かくして今回のイラク攻撃に関しても多くの若者たちがマルクス主義勢力の中に引きずりこまれてしまうことになったのである。 
  





1964~1996年まで中共は、カザフスタンと国境を接するタクラマカン砂漠を主な実験場と七て、計46回の核実験を行っている。 
しかも中共は放射能がカザフスタン側へ移流するように、西向きの気流のときを選んで実験を行っており、カザフスタンの国境の町ジャルケントではおびただしい白血病・ガンや奇形児出産が今も延々と続いている。 





そのカザフスタンは中共の軍事的覇権下にあり、中共から経済援助も得ているために同国政府はジャルケントの住民を見殺しにしてきた。私は「反戦、反核」を唱える類の運動家やタレントたちに対して「ジャルケントの町へ行け」と言いたい。 





イラクで人質となった共産党・日本赤軍・WPNの関係者たちは、何故にリベリアやスーダンではなくイラクヘ向かったのか。それは政治的な目的があったからだ。 




マスコミが取り上げるイラクだからこそ、政治的なプロパガンダ効果が高い。もし仮に「偽善ではない、マルクス主義闘争のカモフラージュではない」と言うのならば、被爆覚悟でジャルケントの町に立ち中共へ向けて「反核・反戦」を叫ぶべきである。 





しかし中共に従属する単なる反米マルキストたちがそのようなことをする筈もないのだ。 


中国からすれば日本の平和運動家などは最良のカモなのだ。そして平和運動家も喜んでそのカモになっている。一国が他国の属国になる時、必ずその国内で暗躍するのが売国分子である」(黄文雄)ということだ。 




 

 

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我々は左翼マスコミの歪曲報道を鵜呑みにすることなく、反戦運動というものの「実態」を冷静に正確に見抜く視点を国民の多くに訴えていくべきであろう。 






なお左翼マスコミは、諸外国で行われている反戦デモも連日しつこく報道していたが、海外のデモもその大半が極左政党や極左団体などの主導で行われている政治目的の運動であることは、国内のケースと同様に全く言及しなかった。 





さも普通の人々が世界中でイラク戦争反対デモに大挙参加しているようなイメージ操作を行ったのである。しかし「イラク戦争に反対するのはマルクス主義者」という構図に内外の違いは存在しない。本書では外国の反戦運動の正体も指摘しておこう。 





 まずアメリカ国内での反戦デモを主導しているのは「インターナショナル・アンサー」「平和主義連合」「戦争なき勝利」の在米左翼三団体である。 
その中でも最大規模の「インターナショナル・アンサー」は、その母体を「労働者世界党」といい1970年代に結成されたスターリン主義極左政党なのである。 






1960年代の「アメリカ全学連」とでも呼ぶべき左翼学生運動SDS(民主社会学生同盟)は1970年に解散し、多くの左翼団体に分裂した。 
例えば武装革命闘争を行ったウェザーマン(共産党や過激派を放置した日本政府と違って、米政府の射殺も辞さない強固摘発で壊滅に至る)、かの悪名高きブラックパンサー、その他多数のマルクス主義団体やアナーキズム団体が誕生した中で、今も一定勢力を保持して残存しているのが、「労働者世界党」なのだ。 






この「労働者世界党」は、かねてよりフセインのみならず金正日や中国共産党への支持を表明しており、各国の共産党や極左運動と連携している。 
この団体には日本人のマルクス主義者七人が賛同者として名を連ねているが、「インターナショナル・アンサー」の代表であるブライアン・ベッカーは「労働者世界党」の最高幹部であり、金正日と特に親しい人物だ。 






2002年3月にベッカーは平壌で記者会見を開き、金正日体制を絶賛して北朝鮮主導による韓国併合を唱え、米軍の韓国からの撤退を呼びかけている。 
 一方、欧州の反戦デモは「ストップ・ザ・ウォー・コアリション」という連合体組織が母体となって煽動してきたが、これはイギリスのマルクス主義政党「社会主義労働者党」や極左団体「グローバライズド・レジスタンス」その他の団体が反米目的に集まったものだ。この連合体の呼びかけによって、欧州全土各国の11の左翼団体や左翼政党が共闘して動員していたデモである。 






2002年12月18日、これら欧米のマルクス主義団体はカイロで「アメリカのイラク侵略に反対する世界会議」なるものを開催し、中東やアジア(日本も含む)など世界中から約400名の反米左翼団体代表者を集めて、イラク・パレスチナ・北朝鮮との連帯を呼号した。 
次いで2003年2月以降、この反米左翼の国際ネットワークは「世界同時大規模行動」を呼びかけ、世界各国で反戦反米デモを一斉に起こし始めた。 






これを見たフセインも勢いづいて「これだけ反戦の声が上がっているのだからアメリカも攻撃できまい」と踏んだのか、イラクは突如として国連査察に非協力的な対応に転じたのである。 
もしアメリカがここでイラク攻撃を中止すれば、フセインは勝利宣言を出してイスラム圏の英雄となり、世界中の反米左翼運動も勢いづいて一層その力を強めることになってしまう。 







そうなればアメリカの国威も国際指導力も地に堕ち、それは政治家としてブッシュが容認できることではない。こうして反米左翼国際ネットワークの反戦デモは、皮肉にも結局逆にアメリカを引くに引けない状況に追い込む役割を果たし、早期開戦を確実なものにしてしまったわけである。 
フセイン政権が倒れた現在も、「インターナショナル・アンサー」と「ストップ・ザ・ウォー・コアリション」は密接に連携しており、日本の反戦デモを主導するWPNなどの左翼団体と「インターナショナル・アンサー」とも連携しているが、日本の反戦団体が金正日体制を絶賛する団体と共闘していることを日本国民はよく理解しておく必要がある。 







ちなみに、これらの勢力は現在、「イラク世界法廷」(WTI)という国際的模擬裁判を開いてブッシュとフレアを断罪すると気勢を上げており、それに呼応して日本の左翼団体も「イラク国際戦犯民衆法延」(ICTI)なる模擬裁判を関こうとしている。 
模擬裁判とは、つまり裁判風のショーをパフォーマンスとして行うことで、どこぞの左翼運動家が扮した裁判官が「ブッシュは有罪。死刑!」などと判決を下す馬鹿げた反米茶番劇である。 









ともあれ日本のマスコミが嬉々として「世界に広がる反戦の声」として報道していた光景の大半は、このように単なるマルクス・レーニン主義の残りカスによる政治的示威運動でしかないのが実状なのだ。 






何のことはない、結局は日本でもそうであるように共産主義者の唱える「反核」や「反戦平和」とは、単なる反米マルクス主義運動のカモフラージュに過ぎず、それと同じようなことが今も国際的スケールで行われているというだけである。 







つまり世界中どこにいっても「左翼は反米デモがお好き」という、それだけのことなのである。 
もし仮に素朴に「戦争はいけない」と思った一般人がこの種のデモに加わったとしても、主催者がこのような明確なイデオロギーに基く反米行動としてデモを組織している以上、その素朴な思いは特異な政治勢力の「道具」に利用される。 






それは世界共通の現実である。 
そしてマルクス主義に無縁な人でも一旦反戦運動に関わってしまえば、必ずや反米マルキストになるようにオルグされていく。 






前述のようにソ連の政治的な思惑によって反戦運動が広まった経緯上、マルクス主義と無関係な反戦運動は現在地球上に皆無といってもよい状況だ。 




私は日本国内も含めて世界主要国の主な反戦運動団体の背景を研究したが、哀しいかな例外なく全て反米マルクス主義のイデオロギーを保持する団体であった。イデオロギーとは無縁の純粋な反戦運動は一切存在していなかったのだ。 
つまり反戦運動とはマルクス主義である。
 


以上http://ochimusya.at.webry.info/201103/article_2.htmlよりコピペしました。