日本から暴力団が根絶されれば、中国やロシア、その他のより凶悪なマフィアがここぞとばかりに日本に入ってくる。
実際に暴力団規制法で取締りを強化して以来、外国のマフィアが増えた。社会に貧困や落伍者がいなければ暴力団がまったくいない社会も考えられるが、まず不可能。
かつて敗戦直後の焼け野原の日本では、ギャング化した三国人を相手に戦って治安を守ったのは日本のヤクザであった。
また阪神大震災のときに、他府県から不法外国人が多く神戸に入り略奪しようとしたが、自警団をつくってパトロールしてその不法外国人をたたき出していったのもヤクザだった。
人気取りかもしれないが、実際に被災地でボランティアに励んだのだ。
しかし、暴対法によって日本のヤクザは年々封じ込められ、代わりに外国人が裏社会で力をつけてきている。
外国人には暴対法がかからないため、日本各地でその勢力を拡大させているのだ。
当初は中国人などの犯罪被害者になるのは同じ在日外国人が多かったが、暴対法施行以降は日本人が被害者となるケースが年々増えている。
そして、刑事事件全体の検挙率は、今や何と約２割。
凶悪犯罪に限定しても、その検挙率は日本史上最悪の約５割。
つまり殺人や強盗などを犯人が二人に一人しか逮捕されていないのだ。
暴対法制定以前の検挙率が約９割であったのがまるでウソのような現状だ。
理由は外国人犯罪が半分を占めているからである。
不法外国人は、当然戸籍もなく名前も住所も分からず、
しかも犯罪を犯してから密出国されれば逮捕することは不可能だ。
平成１４年では判明しているだけでも６００人以上の外国人凶悪犯が密出国して海外逃亡している。
日本国内で中国人マフィアが不法行為によって得た利益は地下銀行を通じて中共へと送金されているが、その総額は約３兆円にも達していると北京大学経済研究センターが自ら発表している。
日本に不法入国・不法残留して強盗や麻薬で金を稼ぐ中国人マフィアは、中共の公然たる侵略「裏」舞台なのだ。
福建省の党書記が「福建省の省民が日本などから故郷へ送金していけば本省は繁栄する。私費留学生はそのまま残留すればよい。密出国も大いに結構で、蛇頭（中共の密航組織）を取り締まる必要はない」と同省党委員会で本音を吐露している。
３００万もあれば福建省では豪邸が建つだろう。
日本国内で蔓延している麻薬は全て中国か北朝鮮製であり、中国人マフィアが元締めとなてイラン人などの売人に販売させており、これは中共の国策による対日麻薬汚染作戦だと考えるのが妥当である。
１９５８年に毛沢東は「英国によるアヘン禍を教訓として、今度は中国が日本や米国に麻薬の力によって骨抜きにする番である」と訓示しており、
これは超限戦なる国家戦略に採用されている。
自由・資本主義の国ならば必ず裏社会は存在する。
一方、北朝鮮のような自由のない強圧独裁国家では、体制に逆らう国民は即処刑となり、裏社会が存在できない。
つまり国家そのものが巨大マフィアのようなものなのだ。
中共には裏社会が存在しているが、その大半が中共公安部や人民解放軍と結託している。
中国政務院が公表した数字では、中国全土に約１万１３００の組織とのべ２千万人以上の構成員が存在しており、中国人マフィアと中共公安部とのつながりは、１９９３年に陶公安相が自らそれを認める発言をしている。
中共に存在している中国人マフィアとは中国共産党の外郭団体みたいなものだということである。
ならば日本の国の裏社会として存在するのが、１０万人の日本のヤクザなのか、５０万人の中国人マフィアなのか、その鍵を握るのが実は暴対法なのである。
暴対法を制定するならば外国人犯罪結社にはそれ以上に厳しい取締法を同時制定するべきだった。
平成21年警察白書
平成１５年不法残留２２０５２２人
不法入国、１０８５４人
今や日本の刑務所全体の収容率は１１４％に達した。ついに定員パンクだ。
暴対法制定以前は、だいたい６０％だった。
東京で一番大きな凶悪刑務所である府中刑務所は定員２６００人だが、平成１６年にはその５分の１にあたる５４９人が外国人である。
日本の人口一億三千万、不法外国人は約百万人、この比率を考えると１３０分の１にでないとおかしいのに。
さらに刑事事件においては４人に１人の割合にものぼる。（ただし東京のデータ）
外国人犯罪者のために使われる税金もハンパない。
通訳料、弁護人費用、刑務所の食費など総額１３０億円もの血税を浪費せざる得なくなっている。（捜査費用は別で！）
つまり、中共が年間３兆円の裏外貨を稼ぐために送り込む中国人犯罪者のせいで、犯罪被害額も含めて日本は莫大な損害を発生させているのである。
なお、不法犯罪者の増加は、意外な範囲まで理不尽な被害をもたらす。
例えば、病気やケガで救急病院に運ばれる不法外国人（大半が中国人）は、当然ながら保険はなく現金も持っていないケースがほとんど。
当然、治療費は税金で補填されることになる。
さらに深刻なことに上限があり、不法外国人急患のせいで大赤字を出し続けることに閉口して救急指定を中止する病院が急増している。
救急病院の数が減れば、少ない救急病院の前で急患を乗せた救急車が順番待ちをすることになったり、遠方まで運ばねばならなくなったり、それが原因で手遅れになり本来助かる筈の日本人の命が失われていく。
そして不法外国人は、平気で治療費を踏み倒して回復するや否や逃亡する。
このように、日本人は税金で未払い治療費を払わされると同時に、救急指定病院の減少という二重の損害を与えられているわけだ。
９０年代には２０万人程度だった不法外国人は、今や１００万人以上。
外国人犯罪を取り締まるだけの人員も予算もなく、収容場所もなく、公安関係者は「警察ではこれ以上の取締まりは不可能であり、これはむしろ政治の問題です」と認めているそうだ。
さらに問題なのは、１９９４年の中国残留孤児の帰国永住及び自立支援の「援護法」が、不法中国人に徹底的に悪用されているという現実だ。
これは残留孤児と血の繋がっている子供の系統ならば簡単に入国できて、しかも日本国内で自動的に永住資格が与えられるという隙だらけの法律を作ってしまったのだから、中国人がそれを悪用しない筈がない。
１９８０年代からすでに残留孤児の家族になりすました中国人が多く流入していたが、この浅はかな法制度がそれに一気に拍車をかけた。
その結果、一人の孤児の帰国に連なって５０人も６０人も家族と称する中国人が入国し定住するのが日常化してしまい、
摘発された中の最多の例では、一人の孤児に対して１５０人以上の偽家族が入国定住していたぐらいである。
なお、この残留孤児の偽家族の子供達が集まってドラゴンとかいう暴走族を作り、とことん左ボケのマスコミは「日本社会が差別するからだ」などと無知をさらけだしていた。
しかし、これらの大半は純粋な中国人であり、要するに中国人マフィアの予備軍、あるいは下部組織としての暴走族結成だったのだ。
今は小グループ乱立状態だが、いずれ巨大な中国人犯罪組織になるのは必至だ。
もし巨大な外国人マフィアが誕生したらどうなるか。
それは外国の例を見れば明らかだ。
刑事裁判の証人も暗殺、内幕を暴いたジャーナリストも暗殺、取締り強化を進めようとする政治家や司法のトップが暗殺されることになる。
そういう組織が究極に力を持つとどうなるか、の凄まじさが参考になるだろう。
殺すだけではない。バラバラにして殺害を「誇示」するのである。
強姦、殺害シーンをビデオに撮って世の中に回す。内蔵を売り飛ばす。
被害者の人権、尊厳などあったもんじゃない。
麻薬組織恐れてほどだ。
これが無国籍犯罪結社の恐ろしさだ。
地元に土着するヤクザがやらない「お上への反逆」を外国人は平然とやる。
そもそも中国は一般社会レベルで「上に政策あれば下に対策あり」が当たり前で、法令遵守という精神がない。
日本人同士では通じ合える愛国心や義理や人情もなく、あるのは反日教育による日本人全般への憎しみだけだから、残忍なことを平気で行う。
日本のヤクザならば滅多にやらない堅気の人間を殺し犯し奪うということを中国人マフィアは平然とやる
これは何も中国人に限ったことではなく、多くの外国人犯罪者に当てはまることであり、彼らは日本の刑務所を小児科と言い、意気揚々と犯罪を行う。
お花畑と左翼は犠牲になる日本人そっちのけで恐ろしいことに日本人の犠牲があったとしても彼らを救うべき、差別するなと言うのである。
我々日本人はお花畑と工作員の手によって地獄に突き落とされる。
