最近俺のまわりではラインじゃないとメールも電話もしたくないって人が増えてしまった。俺は寂しがりではないし一人最高と思ってますが、ラインは完全に携帯の代わりになってる。

ＶＨＳがブルーレイに。ゲームボーイが3ＤＳになったように、時代と共にその機能は進化していく。

俺はラインではなく携帯に固執しているが、ラインは速度も速いし、携帯より多機能でなにより無料なのが魅力だ。

時代の流れに逆らわないというのは非常に大事だと思っているし、ビジネス情報誌もたまに見てますが（見てるだけではだめで自分で生かす力にしないと）ラインは抵抗があってイヤ。

ここまで黒い噂がありつつも大衆に受け入れられたものって今まであっただろうか。例えばラインの情報を日本政府が管理しますと言うと大反対の声があがると思う。ところが韓国や中国が握ってると言って「実害」が出ても騒ぐ人は少ない。

俺はそこに大きな違和感を感じる。日本人の多くはお花畑になっていて身内を信用せず敵を信用するようになってるが、ラインにもソレを感じるのだ。以前と違いMy SoftBankの個人情報入力も必須になった。コレは個人情報の塊。実害が出ている中、誰も不安に思わないのだろうか。

俺は今日も白い目で見られながらもライン入会を断ったのだが、この勢いで行くとラインをやらざるを得なくなる。イトコの会社はライン必須で社内の連絡はライン。普通の人なら周囲に流されてやると思うし、ここまで断る人のほうが珍しいはず。ラインを安心して使えるようになったら使いますが、今の状態は疑問符がつきすぎる。

以下　過去記事。
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LINE詐欺メッセージを受け取った中国人、犯人と接触してみた！「オレたちは日本人しかだまさない」―華字紙
2014年8月14日、華字紙・中文導報（電子版）は、日本であやうくLINE詐欺に遭いそうになった中国人留学生の女性と、詐欺犯の中国人の男とのLINE上のやり取りを掲載した。

今月3日、中国・大連から日本に留学している学生・AさんのスマホのLINEに、元の職場の先輩である杉山氏から突然日本語でメッセージが送られてきた。「ヒマだったら、近所のコンビニでiTunesカード買ってきてくれない？」というもの。だがその時、LINEグループに「詐欺に注意」というメッセージが送られてきた。添付されたスクリーンショットを見ると、さきほど買うのを頼まれたカードの写真が載っていた。杉山氏を名乗る相手がLINE詐欺犯だと気づいたAさんは、詐欺犯と中国語でやり取りを始めた。

A：なぜ乗っ取りなんかするの？
詐欺犯：あれ？お嬢さんは中国人？
詐欺犯：日本人はクズばかりだ。中国が蹂躙されたことを忘れたのか？
A：だったらなんで日本語勉強してんのよ？
詐欺犯：へへへ。
A：日本人にも良い人と悪い人がいる。中国人と一緒よ。
詐欺犯：いいや、1人もいない。日本は昔中国に何をした？オレたちは日本でしかこんなことしない。借りは返してもらわないとな。
A：さっきは私をだまそうとしたじゃない！
詐欺犯：それはあんたが中国人だと分からなかったから。オレたちは日本人しか騙さないよ。
A：杉山さんのLINEグループの半分は中国人よ。
詐欺犯：じゃあ、別のアカウント使うわ。

詐欺犯から送られた最後のメッセージには、これまでの詐欺で手に入れたと思われる大量のiTunesカードを写した写真が添えられていた。（翻訳・編集/本郷）
http://www.recordchina.co.jp/a92655.html　引用

韓国国情院がLINE傍受
仮想空間はとうに戦場。国家の「傭兵ハッカー」たちが盗み、奪い、妨害し、破壊する無法地帯で、日本も巻き込まれた。

5月下旬、官邸内に衝撃が広がった。韓国の国家情報院（旧KCIA）が、無料通話・メールアプリ「LINE」を傍受し、収拾したデータを欧州に保管、分析していることが明らかになったからだ。韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、日本の内閣情報セキュリティセンター（NISC）との協議の場であっさり認めた。

システムに直接侵入するのではなく、通信回線とサーバーの間でワイヤタッピング（傍受）するから、「通信の秘密」を守る法律がない韓国側は悪びれない。だが、LINEの登録ユーザー4億人余のうち日本人は5千万人。その通話データなどが韓国にすべて送られ、丸裸にされているのだ。

「指名手配」隣国ハッカーの脅威

そればかりか、LINEの日本人データが、SNS（交流アプリ）などを提供する中国のインターネットの「巨人」テンセント（騰訊）に漏れた疑いがあるのだ。LINEは韓国最大の検索サイト、ネイバーの100％子会社であり、 ………
http://facta.co.jp/article/201407039.html

韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、日本の内閣情報セキュリティセンター（NISC）との協議の場であっさり認めた

LINE (アプリケーション) - Wikipedia
2012年10月5日、首相官邸公式アカウントが開設され、行政機関として初のLINE公式アカウント導入となった。内閣官房、内閣広報室IT広報アドバイザーのいしたにまさきは、若い世代に情報発信をするツールとしてLINEの導入を検討していたところLINE社側からも提案があり、「お互いの認識をすりあわせることができて」導入に至ったと述べている。首相官邸アカウントは内閣官房内閣広報室が運用し、第46回衆議院議員総選挙後も継続運用中である。
2013年4月16日、公明党が党公式アカウントを開設する。
2013年10～12月売上内訳は、ゲーム課金が約60％、スタンプ課金が約20％、公式アカウントやスポンサードスタンプなどが約20％などである。
NAVER(当時はNHN）の2013年1－3月期実績発表によると、LINEの売り上げは約80％が日本で発生している。

LINE、上場検討　11月にも日米で

［３日　ロイター］ - 韓国の検索サイト最大手ネイバーの日本子会社で、スマートフォン（多機能携帯電話、スマホ）向け無料対話アプリを手掛けるＬＩＮＥ（ライン）は、早ければ１１月にも日米で新規株式公開（ＩＰＯ）を実施する方向で準備を行っている。ブルームバーグ通信が３日、関係筋の話として報じた。

報道によると、ＩＰＯに向け、野村ホールディングス、米モルガン・スタンレーと協議を進めており、企業価値は１００億ドル超に上る可能性がある。

ＬＩＮＥは上場先やＩＰＯの規模、引き受け幹事などの詳細はまだ決定していない。

ネイバー、野村、モルガン・スタンレーのコメントは現時点でいずれも得られていない。
http://ameblo.jp/tubasanotou/entry-11880708574.html

　　　韓国国家情報院の昔の名前はＫＣＩＡ

　「韓国情報院」というのは韓国における最大の情報組織です。以前は、韓国中央情報部（ＫＣＩＡ）と呼ばれ、日本に滞在していた金大中を拉致して、韓国に無理やり連れ戻したことがある「コワモテ」の組織です。前にも書きましたが、韓国でのインターネット情報は全て「検閲」されています。中国などの社会主義国家での検閲は有名ですが、実は、朝鮮半島は南北が「戦争中の国家」であり、韓国の中にも北朝鮮のスパイが大量に入り込んでいる関係上、全ての韓国国民が「監視下」にあります。ですから韓国のインターネットは全て監視されていますから、韓国では「自由な発言」などは基本ありえません。「親日派ネット掲示板」と呼ばれているものが、いかに怪しげなものであるかは簡単に想像できますよね。

　今回、韓国の国家情報院によって、日本のラインの登録ユーザーの「通信データー」までもが傍受され記録されてことを「facta」が指摘しています。この指摘はおそらく間違いはないでしょう。まあ、日本人の一般の個人情報にどれだけの価値があるかはわかりませんが、政治家や有名人の個人情報は「スキャンダル」に悪用される可能性が高いです。韓国に「弱み」を握られ、韓国に利用される人も出てくるでしょうね。　ほんと怖いです！

　一般ユーザーの中では「韓流ファン」は韓国の工作員からすれば、「協力者」としての利用価値があるかもしれません。韓国人のスパイを日本に潜入させる時には利用できますからね。韓流ファンは韓国人に警戒心がないから利用しやすいでしょう。　まあこれは「まれ」でしょうが！ww

　いずれにせよ、「こんな情報は信じない」という人は今後もラインを利用してください。逆に、この情報を信じる方はラインの利用には十分気をつけるべきでしょう。私は疑い深い性格なので、「無料通話」という時点で「警戒」してしまいます。こういうことわざがあるのをご存知ですか？　「ただより高いものはない」　「韓国とはかかわるな！」　　あなたの個人情報は大丈夫ですか？　

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わかりやすかったので、引用許可を得て載せました。

この記事を見せた人の反応、そしてこの記事自体に、日本の問題点が大きくわけて3点でてくると思うのですが

・恐らくこの記事を見たところでｌｉｎｅを辞める人はほとんどいないであろう。危機意識や防衛意識の欠如

・この件に関して全くマスコミが報道していない。TVは見てないけど、確認するまでもなくやってないですよね。マスコミが中韓（主に韓）に乗っ取られ、完了状態にある証明。銃より強いマスコミが敵国にある証明

・個人情報が敵国に保管されている。名前、住所、人間関係まで把握されている。つまり、有事の際の攻撃や、脅しをしようとした場合、効率的にそれを行なうことが出来る。敵国の攻撃や情報収集の効率化の証明

多くの日本人にとって、危機とは目の前にきて初めて認識できるものであり、このような情報を見せたところでまわりは騒いでないよ？とか、これだけの問題ならマスコミや国も騒ぐはずとなり警戒の対象外になるはず。

また、あまりに浸透しすぎているためやめるにやめれない人も多数いるはず。会社内通話はｌｉｎｅ必須になってるところもある。

これは国かマスコミが問題視しないと止めることができない問題ではないでしょうか。むしろ危ないよと言うと何言ってるのと白い目で見られると思います。

危機は誰も騒がなければ危機と思われません。

理解しない人に理解しろと言っても難しい問題です。ネットをしないとこの問題にたどり着かないし、いまだに日本はTV,新聞＞ネットの認識のほうが強いので。

これを見てなんだかもどかしい気持ちになりました。まあ、政治関係でもどかしくならない時などほぼないですが。